目的と特色purpose and features

目的と特色

目的と特色

青森県が直面している教育課題に対して、理論と実践との往還・融合を通じた省察をもとに、学校内外の専門家と協働しながら、その解決に向けた教育実践を創造しリードしていく教員を養成します。「教職実践専攻」は、理論と実践との往還・融合を通じた省察をもとに、青森県が直面する教育課題の解決をめざした教育実践を創造し、リードしていく教員を養成する場です。そこには、教員に求められる4つの力(自立的発展力・課題探究力・省察力・協働力)を養成するカリキュラムが用意されています。現職教員院生の「ミドルリーダー養成コース」と学部卒院生の「教育実践開発コース」があり、修了すると教職修士(専門職)の学位が授与され、また専修免許状を取得することができます。平成29年4月に開設された新しい教職大学院です。
なお、青森県の教員採用試験に合格した教職大学院進学予定者及び在学中の採用候補者に対して、教職大学院を修了し、かつ合格した出願区分の校種・教科(科目)の専修免許状を取得することを条件に、最大2年間(在学中の者は1年間)採用を延期できる特例措置が青森県教育委員会から認められています。

恵まれた学習環境の中での学び
見つめている未来が違う~専用の机・パソコンの前で

開設の目的

1.開設の目的

青森県が直面している教育課題に対して、理論と実践との往還・融合を通じた省察をもとに、学校内外の専門家と協働しながら、その解決に向けた教育実践を創造しリードしていく教員を養成します。

2.設置コースと養成する教員像

設置コースと養成する教員像

教育課程等の特色

  1. 「基礎科目」「独自テーマ科目」「発展科目」「教育実践研究科目」「実習科目」からなる「理論と実践との往還・融合」を担保するカリキュラム編成
  2. 「独自テーマ科目」として、青森県教育委員会から要望のあった環境教育、健康教育の科目を開設
  3. 「教育実践研究科目」「実習科目」は、理論と実践との往還・融合を寄り確かなものにするものとして関連性を持たせ、附属学校園や連携協力校、現任校などでの実習を通して教育課題の追究・解決・検証を実践的に行う
  4. 16名の専任教員による充実した指導体制
    教職実践専攻(教職大学院)では、入学定員と同数の 16 名の専任教員(9名が研究者教員、7名が実務家教員)を中心として、手厚い指導を行っていきます。この他、弘前大学教育学部・他学部教員からなる兼担教員38名を擁する充実した指導体制を整えています

青森県教育委員会教育長からのメッセージ

教育実践力を身に付けたミドルリーダー育成に向けて
青森県教育委員会教育長 和嶋 延寿
青森県教育委員会
教育長 和嶋 延寿

 県教育委員会では、教育施策の方針「郷士に誇りを持ち、多様性を尊重し、創造力豊かで、新しい時代を主体的に切り拓く人づくり」を掲げ、子どもたち一人一人の「確かな学力」、「豊かな心」、「健やかな体」の育成に向けて、市町村教育委員会、学校、家庭、地域との連携を図りながら取り組んでおります。

 その中において、学校教育の直接の担い手である教員には、教育者としての使命感、子どもに対する教育的愛情などの「人間力」、教科等に対する専門的知識、課題に挑戦し続ける態度などの「指導力」、そして、家庭・地域社会と連携を図り学校として組織的対応ができる「マネジメント力」の向上が求められます。

 教職大学院には、このような教員の資質向上を図るための、本県の教育課題を重点的に学ぶことができる科目群が設置されるとともに、大学院生一人一人の研究課題に対応できる多数の指導教員が配置されるなど、本県の「学び続ける教員」のための支援体制を整えていただいております。

 教職大学院で学ぶ現職教員が、より高い教育実践力を身に付け、各学校のミドルリーダーとして活躍していくことを切望しております。

 教職大学院が研修の場にとどまらず、教員同士のネットワークを形成する場となり、県及び市町村教育委員会と連携しながら、本県教育を理論・実践両面において牽引していく拠点となることを期待しております。


プロフェッショナルチームを拓く協働的な運営体制

プロフェッショナルチームを拓く協働的な運営体制

教職大学院の教育力を地域へ還元する連携協働システム

県教育委員会との連携・協働により、教職生活全体を通した職能成長の実現

  • 青森県の今と未来をつくる子どもたちを支える教員の資質・能力の持続可能な向上
  • 教職大学院の教育力を現職教員の研修を通して各地域へ還元
教職大学院の教育力を地域へ還元する連携協働システム

研究科長からのメッセージ
弘前大学大学院教育研究科 研究科長 戸塚 学
弘前大学大学院教育研究科
研究科長 戸塚 学

今年の4月、青森県教育委員会の連携協力を礎に本学教育学研究科に教職大学院である教職実践専攻を開設することができました。第1期生として、現職教員院生8名、学部卒院生10名の計18名を迎え、16名の専任教員と教育学研究科をはじめ学内の5研究科3研究所の兼任教員とともに、オール弘前大学体制で教職大学院の新たな歴史を拓きました。

本学では、教職大学院設置の理念である「理論」と「実践」の往還による教育課題解決力のブラッシュアップを、大学院生と教職員スタッフが一つのチームになって実現可能にします。院生個々のキャリアのバックグラウンド、そして教育課題設定は異なるものの、豊富な実務経験を有する教員や最先端の実践研究に取り組む教員が、あるときはコーチとなり、また、あるときはベテラン選手となり、中堅選手である現職教員院生やルーキーである学部卒院生とともに、日夜、教育課題の解決に向け切磋琢磨しています。その姿は、あたかも教員養成の最強チームを目指す姿に例える事ができましょう。

これからの学校教育は、学校内はもちろんのこと、地域の方々の連携を含めたチームとしての機能性が重要視されます。本教職大学院では、それぞれの組織における各世代のリーダーとして活躍できる人材を育成します。皆さんも、是非、われわれのチームに加わりませんか。岩木山の麓、すばらしいフィールドを準備してお待ちしております。


専攻長からのメッセージ「主張する強さと修正する勇気」
弘前大学大学院教育研究科 専攻長 中野 博之
弘前大学大学院教育学研究科
専攻長 中野 博之

雪解けの4月に産声をあげた弘前大学教職大学院も前期の授業を終え、紅葉の季節を迎えるとともに後期の授業が始まりました。わずか半年ではありましたが、18名の院生の成長を目の当たりにする機会が多く、設置準備から関わっていた者の予想をはるかに超える成果があったと確信しております。それは、厳しいスケジュールの中でも、常に自分と向き合いながら協働的に研究を深めようと努力していた院生の頑張りの賜物であり、そして、それを支えるために明るくかつ厳しく院生に接していた教員のおかげであると思っております。

教職大学院の授業は基本的には演習形式であり、必然的に議論をしながら授業を進めていくことが多くなります。これは、勤務校種、担当教科、さらには教職経験も全く異なる院生仲間や大学教員の意見を聴きながら自分の意見を主張することが各院生に求められていたことを意味します。

こうした授業の中では、まず、多様な意見や考え方が存在することを認めなければならなかったでしょう。その上で自分の考えを主張し他者を納得させるためには、他者の気持ちに配慮しながらも、自分の考えを精査し論理を組み立てていく必要があったと思います。自分の考えを精査し論理を組み立てることは、物事の判断の根拠を自分自身が持つことにもつながります。つまり、感情で判断せず根拠を基に論理を組み立て冷静かつ公正に判断することは、他者だけではなく自分自身にその判断の正しさを納得させるものともなるということです。さらに「他者を納得させる」という目的を持つことは、自分の主張を独りよがりなものにしないことにもつながります。そうした過程では、自分の考えを修正する必要もあったことと思います。まさに「主張する強さと修正する勇気」が日々の授業の中で院生に求められていたのでしょう。実習等の様々な場面での院生の発言が、4月当初に比べ他者の気持ちに寄り添いながらも、より説得力を持った主張となっていることに触れるたびに本学教職大学院の教育の成果を実感できうれしく思いました。

後期は、自分の研究テーマに沿って自立して研究を進めていく時間が多くなります。院生の皆さんは、よき教師、そして、学校でのよきリーダーとなるためのより一層の努力を惜しまないでほしいと願っております。

同じ夢を持つ仲間とともに(県立梵珠少年自然の家での実習にて)
理論と実践との往還・融合に挑む一期生と教職員

設置コース

ミドルリーダー養成コース

ミドルリーダー養成コース

対象 原則として青森県教育委員会が派遣予定の公立学校教員
教員像 校内研修、地域連携、教材開発などの課題に、他者と共に創造的に取り組むうえで中心となるミドルリーダー

ミドルリーダー養成コース

教育実践開発コース

教育実践開発コース

対象 4年制大学を卒業もしくは3月末までに卒業見込みで、教員免許状を取得もしくは3月末までに取得見込みの者
教員像 教育課題に対応するための理論と事実に基づいた確かな実践力・省察力を持つ若手教員

教育実践開発コース

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