目的と特色
青森県が直面している教育課題に対して、理論と実践との往還・融合を通じた省察をもとに、学校内外の専門家と協働しながら、その解決に向けた教育実践を創造しリードしていく教員を養成します。「教職実践専攻」は、理論と実践との往還・融合を通じた省察をもとに、青森県が直面する教育課題の解決をめざした教育実践を創造し、リードしていく教員を養成する場です。そこには、教員に求められる4つの力（自律的発展力・課題探究力・省察力・協働力）を養成するカリキュラムが用意されています。現職教員院生の「ミドルリーダー養成コース」と学部卒院生の「学校教育実践コース」「教科領域実践コース」「特別支援実践コース」があり、修了すると教職修士（専門職）の学位が授与され、また専修免許状を取得することができます。平成29年4月に開設され、令和2年4月に改組された新しい教職大学院です。
なお、青森県の教員採用試験に合格した教職大学院進学予定者及び在学中の採用候補者に対して、教職大学院を修了し、かつ合格した出願区分の校種・教科（科目）の専修免許状を取得することを条件に、最大2年間（在学中の者は1年間）採用を延期できる特例措置が青森県教育委員会から認められています。
開設の目的
1.開設の目的
教育科学及び教科教育学の諸科学について、精深な教育研究を行うと共に、高度な教育実践を創造しリードするための資質能力を備えた教育職員等の養成を目的とする。
2.設置コースと養成する教員像
教育課程等の特色
- 「基礎科目」「独自テーマ科目」「発展科目」「教育実践研究科目」「実習科目」からなる「理論と実践との往還・融合」を担保するカリキュラム編成
- 「独自テーマ科目」として，青森県教育委員会から要望のあった環境教育，健康教育，インクルーシブ教育システムに関する科目を開設
- 「教育実践研究科目」「実習科目」は，理論と実践との往還・融合をより確かなものにするために関連性を持たせ，附属学校園や連携協力校，勤務校などでの実習を通して教育課題の追究・解決・検証を実践的に行う
青森県教育委員会教育長からのメッセージ
教育実践を創造する教員の養成に向けて
教育長 風張 知子
県教育委員会では、教育施策の方針に「郷土に誇りを持ち、多様性を尊重し、創造力豊かで、新しい時代を主体的に切り拓く人づくり」を掲げ、こどもたちが多様な学びや様々な体験、地域とのつながりを通じ、ふるさと青森県に誇りと愛着を持ち、自立した人間として成長できるよう、夢や志の実現に向け、知・徳・体を育む学校教育の推進に取り組んでおります。
こうした取組を推進するに当たり、こどもたちの「学びと挑戦」「主体性」「対話」の3つの力を醸成することが必要です。そのためには、まず学校教育の直接の担い手である教員が当事者としてこれらの3つの力を身に付けることが大切です。
教職大学院では、本県の教育課題を重点的に学ぶことができる科目群の設定や、大学院生一人一人の研究課題に対応できる指導体制の充実など、高度な教育実践を創造しリードするための資質・能力を備えた教員の養成に取り組まれています。
本県の現職教員が、校内研修、教材開発等において、中心となって他者と共に創造的に課題に取り組むことのできるミドルリーダーになること、また、教育課題に対応するための理論と事実に基づいた実践力・省察力を備えた大学院生が、若手教員として各学校で活躍していくことを切望しております。
そのためにも、教職大学院が研修の場にとどまらず、教員同士のネットワークを形成する場となり、県及び市町村教育委員会と連携しながら、本県教育を理論・実践両面において牽引していく拠点となることを期待しております。
プロフェッショナルチームを拓く協働的な運営体制
教職大学院の教育力を地域へ還元する連携協働システム
県教育委員会との連携・協働により、教職生活全体を通した職能成長の実現
- 青森県の今と未来をつくる子供たちを支える教員の資質・能力の持続可能な向上
- 教職大学院の教育力を現職教員の研修を通して各地域へ還元
研究科長からのメッセージ「教職大学院10年目の春を迎えて」
研究科長 長南 幸安
今年の青森の冬は毎日報道でされるほどの記録的な大雪に見舞われましたが、桜の開花も例年より早いもので、毎年の季節の変化には驚きます。
さてこの春には、第10期の教職大学院生21名の入学とともに新しい教員も5名迎えることができ、教職大学院は10年目の節目に入りました。
この10年間で修了したミドルリーダーコースの現職教員の大学院生の皆さんは、教育現場に戻られてから教職大学院で修得したスキルなどを使いながら中堅教員として活躍されていると思います。またストレートマスターで入学し修了した大学院生の皆さんは、大学院で初任者として教育現場に立つ前に十分な技術と心構えを身につけ、また教職大学院で培った現職の先生との絆も心強く教職の道に携わっていると思います。
この10年間の修了した大学院生の皆さんや、指導をしていただいた教員の皆さんのお陰により、本学部の教職大学院の修了生の評価は非常に素晴らしいものです。そのため今年から、青森県からミドルリーダーコースの入学者には、授業料のサポートが出る施策が始まりました。これも本学部の教職大学院の修了生が、青森県の教育現場にもたらすメリットと貢献が大きなものである証左の一つであると思います。またそれ以上に、これからの修了生に期待する教育現場への還元への期待も大きいことでもあります。同様に既に始まっている教職大学院生の奨学金返還免除制度も、国の修了生への未来の期待を示しています。
今年度には次期の新学習指導要領の改訂が発表され、デジタル教科書が正式な教科書として認可されるなど、教育施策の変化が次々と続きますが、大学院生の皆さんはこの変化にもうまく対応でき期待以上の成果が出せるような修了生になれるように、大学院での研鑽に努めてください。
その期待に応えるためにも、この10 年を節目に、次の10 年へ向けて教職大学院としても、皆さんと一緒に努力を続けていくつもりです。皆さんが実りありと実感できる大学院時代になるように願っています。
専攻長からのメッセージ
「すべての子どもの豊かな学びのために」ー教師が学び続ける、そのための場所ー
専攻長 吉田 美穂
2026年度、弘前大学教職大学院は開設10年目を迎えました。2025年度末までに送り出した修了生は計135名。そのうち113名が青森県内の学校や教育行政の現場で活躍し、それぞれの地域で子どもたちの学びを支えています。
本学教職大学院で身に付けられるものは何でしょうか。
教育に関するさまざまな理論や実践について学ぶことは、もちろん重要です。しかし、本学教職大学院が目指しているのは、知識を増やすことだけではありません。学びを通して教師自身が変わり続けることです。
知識をもとに他者と対話し、自ら問いを立て、探究し、その過程で自身の在り方や実践を見つめ直す。そして、よりよい教育を目指して実践を更新し続けていく。そのような学びを私たちは大切にしています。
子どもたちに探究的で豊かな学びを届けるためには、まず教師自身が、探究する喜びや学び続けることのおもしろさを実感し、その豊かな世界を経験していることが大切です。そうした経験の積み重ねが、変化の大きな時代においても、一人ひとりの子どもに向き合う広い視野と柔軟な姿勢を育んでいくでしょう。
教職大学院では、教育委員会をはじめ、現職教員の勤務校や学部卒院生の実習校との連携を大切にしながら、そのような学びを支える時間と空間を提供しています。
本学教職大学院の大きな特色の一つは、現職教員院生と学部卒院生が、世代や校種、教科の違いを超えて学び合うことです。
最近まで児童生徒に近い立場で学んできた学部卒院生の視点と、学校現場で多様な実践を積み重ねてきた現職教員院生の視点の違いは、しばしば新たな気づきや発見を生み出します。ある時には、重度重複障害のある子どもたちと日々向き合う現職教員院生の語りが、多くの院生に、「命を守ること」と「学ぶこと」は決して別の営みではないことを改めて考えさせます。あるいは、小学校と高等学校では研修文化が大きく異なることに互いに驚き、教師の学びの在り方について新たな視点から語り合う瞬間もあります。教師としての振る舞いに悩む学部卒院生を、現職教員院生がさりげなく支え、その姿から互いに学び合う場面に出会うこともあります。
多様な背景や経験をもつ人が集うからこそ生まれる学びがあります。その豊かさを、授業で、実習で、そして院生室での日々の対話の中で実感していただければ幸いです。
修了に向けて、院生はそれぞれの実践に根ざした研究に取り組み、その成果をまとめ上げます。その経験は、一つの研究を完成させることにとどまらず、自ら問い続け、実践をよりよいものへと更新し続ける教師としての礎となるはずです。
教職大学院の教員は、その歩みに寄り添う伴走者でありたいと願っています。院生一人ひとりの挑戦を支え、ともに考え、ともに歩みながら、多様な人との対話から生まれる学びを大切にし、その学びが未来の子どもたちの豊かな学びへとつながっていくことを願い、これからも力を尽くしてまいります。
本学教職大学院で身に付けていただきたいのは、学び続ける教師としての姿勢です。すべての子どもの豊かな学びは、そのような教師の学びから生まれると、私たちは信じています。
設置コース
ミドルリーダー養成コース
| 対象 | 原則として青森県致育委員会派遣現職教員または弘前大学教育学部附属学校内地研修員候補者 |
|---|---|
| 教員像 | 校内研修、地域連携、教材開発などの課題に、中心となって他者と共に創造的に取り組むことができるミドルリーダー |
学校教育実践コース
教科領域実践コース
特別支援教育実践コース
| 対象 | 現職教員以外の者(臨時採用・非常勤講師等の場合は出願可能)で、教育職員免許法による一種免許状(幼稚園・小学校・中学校・高等学校・特別支援学校・養護教諭のいずれか)を有する者、または2027年3月までに取得見込である者。 |
|---|---|
| 教員像 | 教育課題に対応するための理論と事実に基づいた確かな実践力・省察力を持つ若手教員 |
